フレックスタイム制

始業・終業時間を自由に設定できます。（コアタイムあり）

テレワーク

在宅勤務や提携するサテライトオフィスなど、執務箇所を自由に選択できます。

フリーアドレス（ABW）

オフィスの中では固定席を設定せず、社員の業務状況に応じた座席を選んで働くことができます。

社内イベント
（ハッピーフライデー、クリスマスパーティ、BBQ等）

季節ごとに社員同士のコミュニケーションを高めるための会社主催イベント実施しています。また、懇親会費用補助を行っています。

社内サークル活動（費用補助あり）

社員同士の部署間の垣根を超えた交流の促進や心身の健康保持・増進を目的に、社内サークル活動を行い、その費用を補助いたします。

資格取得支援制度

社員が希望する資格について取得、必要な費用を会社が負担します。

各種研修制度（階層別選抜、自己啓発等）

階層別、職種別、選抜型、など、各種研修を実施しています。

書籍購入費用補助

業務に関する分野の知識や技術の習得を目的に、個々の学びにつながる書籍の購入費用を一部補助いたします。

結婚休暇

結婚に際し、準備や旅行、その他結婚に関する手続きなどのため、連続5日の休暇を取得できます

産前産後休暇

女性社員が出産するときは、産前6週間（多胎妊娠の場合は14週間）、産後8週間の休暇を取得できます。

妊娠休暇

妊娠中の女性社員がつわり等の妊娠障害により就業困難な場合、または健診のために通院の必要がある場合など、1回の妊娠につき通算20日以内で休暇を取得できます。

配偶者出産休暇

配偶者の出産時の立会い、退院後の諸手続等を目的として、配偶者の出産に係る入院等の日から産後3か月経過時までの間に、5日間を上限に休暇を取得できます。

子の学校行事休暇

小学6年生以下の子が通う小学校・幼稚園・保育園が主催する公式行事への参加を目的に年3日間の休暇を取得することができます。

子の看護休暇

お子様が小学校就学前で、負傷、疾病、予防接種、健康診断の付き添いのために休む場合、1年度につき10日の休暇を取得できます。

介護休暇

要介護状態にあるご家族の介護・世話のために、1年度につき10日の休暇を取得できます。

育児・介護休業

お子様が最長満2歳を迎えるまで、育児休業を取得できます。要介護状態にあるご家族一人につき1年のうち通算93日の範囲内で3回まで介護休業を取得できます。

育児・介護短時間勤務

お子様が小学３年生の年度末を迎えるまで、また、ご家族の介護のために１日最長２時間の時短勤務の適用が受けられます。

特別傷病休暇

勤続2年以上の社員は、年次有給休暇日数のうち翌年度に繰り越しできなかった有給休暇日数分を、傷病連続5日以上・妊娠・育児・介護のために欠勤する場合の休暇に充てることができます。

ボランティア休暇

ボランティア活動を行う際、１年度につき５日まで休暇を取得できます。

健康経営優良法人

健康経営宣言の発信・健康経営推進体制の整備、その他健康経営に関する取り組みを推進し、経済産業省の顕彰制度である「健康経営優良法人」認定を取得しております。

定期健康診断

一般健康診断に加え、人間ドッグ（内視鏡費用を含む）及び特定健診、婦人科健診についても会社が費用を全額負担します。

インフルエンザ等・予防接種費用補助制度

インフルエンザ、風疹等の予防接種費用を会社が全額負担します。

退職金制度（中退共＋確定拠出年金）

確定拠出年金制度、退職一時金（中退共）の二本立ての充実した退職金制度を完備しています。

セカンドライフ支援制度

50歳以上の社員に対し割り増し退職金を支給およびセカンドライフ支援プログラム（独立支援・田舎暮らし・海外暮らし・NPO・NGO参加支援）を受けることができます。

カフェテリアプラン

ホテル・レストランをはじめとした140万件以上のサービスを割引価格で利用できる「ベネフィットステーション」を導入しています。

再雇用希望申請制度

配偶者の転勤同行・育児・介護に伴い退職した社員を再雇用する制度を設けています。

住宅ローン利子補給制度

社員が住宅を取得する際、ローン利子の一部を補助します。

慶弔見舞金制度

結婚・傷病・災害・弔慰などの際、慶弔見舞金を贈呈します。

各種手当（マネジメント手当等）

部長・室長・統括マネージャー等の役職者にはマネジメント手当を支給します。また、商業施設へ勤務する方へは商業施設手当を支給します。